公益財団法人日本博物館協会が「博物館における新型コロナウイルス感染拡大予防ガイドライン」を発表しましたね。
公益財団法人日本博物館協会日本博物館協会のホームページでは、全国約1,100の会員博物館の基本情報や催しものをご紹介しています。地域はもちろん、歴史www.j-muse.or.jp
今回のガイドラインは、令和２年５月４日の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議「新型コロナウイルス感染症対策の状況分析・提言」にて、ガイドライン作成の求めがあり、それに応じ、博物館における新型コロナウイルス感染拡大予防のための基本的な対策を整理したものだそうです。
ミュージアムショップへの言及
ミュージアムショップやレストランに関連する言及としては、下記の内容が挙げられます。
オ）レストラン、カフェテリア、ミュージアムショップ等
テナント事業者等と連携の上、以下の措置を講ずる。
・ 現金の取扱いをできるだけ減らすため、オンラインチケットの販売や、キャッシュレス決済を推奨する。
・ 対面で販売を行う場合、アクリル板や透明ビニールカーテンにより購買者との間を遮蔽する。
・ 飲食物を提供する場合、家族等の一集団と他の集団との距離が概ね２m 以上となるよう座席を配置するよう、各店舗において席の位置を工夫する。
・ 混雑時の入場制限を実施する。
・ 施設内の換気を徹底する。
・ 食器、テーブル、椅子等の消毒を徹底する。
・ 飲食施設に関わる従業員は、体調管理、マスクの着用及び手指消毒を徹底し、飲食施設の利用者も手指消毒を行ってから入場する。
・ ユニフォームや衣服はこまめに洗濯する。
・ 物販を行う場合は、多くの者が触れるようなサンプル品・見本品は取り扱わない。
基本的には現在も開いている一般の商業店舗と同じ感じかな？と思うのですが、ミュージアムショップって、人気の展覧会やブロックバスター展では常に混雑していますもんね…。
ミュージアムショップはどうなる？
博物館とミュージアムショップの経営側での調整が今後進んでいくと思われますが…。博物館がオープンしたとしても、三密を避ける状況になった場合、ミュージアムショップの収入減は避けられないと思います。
博物館の貴重な収入源であった、入館料とミュージアムショップ。この2つにはかなり大きな影響がありそう。特に私立の美術館は大変なのではないでしょうか。
大原美術館が入館料収入が重要だったと上記に述べているように、博物館の経営面でも大打撃です。
ミュージアムショップは、博物館のあくまでも付帯施設出会った時期が長く続き、その後、昨今の首都圏のブロックバスター展ではその広告塔として、また収入源としても重要な役割を果たしてきました。
今後、ミュージアムショップは博物館の中でどのような扱いになっていくのか。その行く末が気になります。
ミュージアムショップのオンラインショップ考
オンラインショップでの販売も現在は広く行われておりますが、博物館学上のミュージアムグッズの重要な役割である、展覧会の記憶を持ち帰るメディアとして役目を果たすことは可能なのでしょうか。だって展覧会がそもそも開かれておらず、現在の多くのオンラインショップは販売先のないグッズを売る術になっているのですから。それって雑貨とどう違うの？と言われたときに、説明ができるのかも疑問です。
むしろ、オンラインショップを整備し、新たなミュージアムショップ像を作り上げていく博物館や展覧会が出てきたら、それはそれで興味深いです。
そうなったときに、「展示室の延長であるミュージアムショップ」をどこまで博物館が意識するのかがカギになってきます。物販サイトに販売を委託するだけの博物館や展覧会か、もしくは自前（博物館、もしくはテナント）で用意し、ミュージアムショップの意義を再構築する博物館や展覧会か。それらに二極化していくような気もしています。
そしてそれは従来の、博物館側とミュージアムショップ側の、関係性の再構築とも言えるかと思います。付帯施設から広告塔、収入源へ。その流れが変わっていくことはあるのでしょうか。
おわりに
しばらくは博物館が「コロナ前のように」オープンすることは、日博協のガイドラインを見ても難しいでしょう。それはミュージアムショップも同じです。
少しずつ、再開に向けて各博物館やミュージアムショップがどのような道をたどるのか。しっかり注視していきたいなと思っています。
また次回！
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